NIPT（新型出生前診断）の違法について | 認定施設と認定外施設の違いを徹底解説
NIPT（新型出生前診断）の違法性をあなたは知っていますか？
この記事では「NIPT（新型出生前診断）の違法性」について解説していきます。結論、NIPT（新型出生前診断）は違法ではありません。
NIPT（新型出生前診断）を検討する際、わかりづらい「違法ではない根拠」を調査した結果をまとめたので、ぜひ見ていただければと思います。
その他にも「認可施設」「認可外施設」の説明や、「それぞれの違い」についても説明していきますので、この記事を読んでNIPT（新型出生前診断）を受ける参考にしていただければ幸いです。
また「出生前診断の保険適用」について知りたい方は、こちらで解説を行っていますので、ぜひ確認してみてくださいね。
NIPT（新型出生前診断）は違法ではない
NIPT（新型出生前診断）に違法性はありません。
検査を行ってる施設は様々なところがありますが、法律を遵守した上で採血と検査結果の通知を行っています。
日本医学界と日本産科婦人科学会も認めている検査のため、NIPT（新型出生前診断）は合法的な検査です。
NIPT（新型出生前診断）を違法を感じる理由
NIPT（新型出生前診断）は赤ちゃんの出生に関連する重要な検査の1つです。
そのため以下の点において、違法と感じてしまう理由があります。
- 認可と認可外の2つの施設がある
- 年齢制限がある
どういったものか詳しく見てみましょう。
認可と認可外の2つの施設がある
NIPT（新型出生前診断）を受けられる施設には、認可施設と認可外施設の2つがあります。
どちらでも受けられるため、認可外とついていると不安を感じてしまう人がいるのも事実です。
しかし認可外施設でNIPT（新型出生前診断）を受けても違法ではありません。
受けやすい施設で受けて大丈夫です。
NIPT（新型出生前診断）の認可施設とは
NIPT（新型出生前診断）の認可施設は全国にありますが、認可されるには一定の条件を満たしていなければなりません。
- 認可を受けるための条件
- 認可施設でNIPT（新型出生前診断）を受けるための条件
- 受診するための条件
今回は受診する側の条件を含めて詳しく見てみます。
認可を受けるための条件
NIPT（新型出生前診断）の認可施設として認可されるには、日本医学会と日本産科婦人科学が定めた指針を満たしていなければいけません。
- 出生前診断に精通した臨床遺伝専門医・認定遺伝カウンセラーが複数名所属し、専門外来を設置して診療している
- 専門外来で30分以上の診療枠を設定してカウンセリングを行いその中で検査説明を行う
- 検査後の妊娠経過についてのフォローアップが可能である
- 絨毛検査や羊水検査などの侵襲的胎児染色体検査に精通し、安全に行える
- 小児科の臨床遺伝専門医とも遺伝カウンセリングの連携が取れる体制である
- 臨床遺伝専門医・認定遺伝カウンセラーは検査についての研修などを通し、検査法についての知識を十分に有し、結果説明やカウンセリングに対応できること
これらの条件を全て満たせるのは、限られた大病院のみです。
したがって認可を受けている病院は全国でも92ヶ所しなく、県によっては1つもないなんてこともあります。
認可施設でNIPT（新型出生前診断）を受けるための条件
認可施設でNIPT（新型出生前診断）を受けるには条件があります。
- 胎児超音波検査・母体血清マーカー検査で、胎児が染色体数的異常を有する可能性があると指摘された場合
- 染色体数的異常を有する子どもを妊娠または出産した既往がある場合
- 両親のいずれかが均衡型ロバートソン転座を有していて、胎児が13トリソミーまたは21トリソミーになる可能性がある場合
これらのうちどれかに該当していなければならないため、誰でも検査を受けられるわけではありません。
希望した人の中には認可施設でNIPT（新型出生前診断）を受けられなかったり、予約がいっぱいでいつ受けられるかわからなかったりといったケースもあるでしょう。
受診ための条件
NIPT（新型出生前診断）の認可施設では、施設を受診するのにも条件があります。
- 他院からの予約や紹介状が必要
- 夫婦同伴での外来受診
- 即日での採血が可能である
他にも施設によって様々な条件も加わってきます。
このように認可施設で認可施設でNIPT（新型出生前診断）を受けるのはハードルが高いのです。
NIPT（新型出生前診断）の認可外施設とは
認可外施設でもNIPT（新型出生前診断）を受けられますが、認可施設とは以下が違います。
- 認可施設の条件を満たしていない
- 検査を受ける条件がないことがほとんど
- 検査範囲が広い
それぞれ詳しく見てみましょう。
認可施設の条件を満たしていない
認可外施設はNIPT（新型出生前診断）の認可施設の条件を満たしていません。そのため、認可外施設と呼ばれています。
日本医学会・日本産科婦人科学会の定めた条件が非常に難しいのもあって、認可を受けられない施設も多いのです。
認可外とは、厳しい認可施設の条件を満たしていないためそう呼ばれているに過ぎません。
検査を受ける条件がないことがほとんど
認可外施設では、認可施設と違ってNIPT（新型出生前診断）を受ける条件がほとんどありません。
認可外となっているため、日本医学会・日本産科婦人科学会が決めた条件に従う必要がないためです。
そのため年齢制限もありませんし、夫婦同伴である必要もありません。予約や紹介所も必要ないため、当日に来院して即日検査も可能です。
このようにNIPT（新型出生前診断）を気軽に受けられます。
検査範囲が広い
認可外施設のNIPT（新型出生前診断）は検査項目が広いのも特徴です。
認可施設の場合、以下のものしか検査できません。
- 21トリソミー（ダウン症）
- 13トリソミー
- 15トリソミー
しかし認可外施設は全染色体検査や微小欠失検査についても検査を実施できるため、項目が非常に広いです。検査結果も迅速に出るため、出産までの心の準備もできるでしょう。
NIPT（新型出生前診断）の認可外施設でもフォローは充実している
認可外施設では、NIPT（新型出生前診断）を受けた後のフォロー体制も充実している施設が多い傾向にあります。
例えば検査結果が陽性の場合、平石クリニックでは羊水検査や絨毛検査の費用を負担しています。
また認定遺伝カウンセラーが在籍しており、電話相談も希望すれば可能になっています。
NIPT（新型出生前診断）は違法ではない
NIPT（新型出生前診断）を行っている施設は、認可・認可外どちらも違法ではありません。
日本医学会・日本産科婦人科学会から認可されているかいないかの違いでしかないので、認可外の施設であってもNIPT（新型出生前診断）を合法的に受けられます。認可されるには非常に厳しい条件をクリアしなければならないこともあって、認可外の施設が多いという形です。
認可外施設では認可施設では検査できない項目までわかるので、条件的に認可施設での検査が難しい場合は、認可外施設でNIPT（新型出生前診断）を受けることをオススメします。
