無認定施設とされている検査施設で受検しても大丈夫?・NIPTってどれくらいの人が受けているの?

受検者様のご状況

NIPT(新型出生前検査)を受検したいがためらいがある。

受検者様からのご相談

無認定施設とされている施設でNIPT(新型出生前検査)を受けることへのためらいがあります。
無認定施設とされている施設でも検査精度は大丈夫なのでしょうか?認定施設とされている施設と何が違うのですか?

現在通院している産婦人科では、そもそもNIPT(新型出生前検査)に関する情報提供がなく、どのくらいの人が受けているのかさえよくわかりません。NIPTはどのくらいの年齢層の方が受けている検査なのですか?

ご相談をお受けして

1.認定施設と無認定施設の違い

今回ご相談の妊婦様のように、「無認定施設」との響きからご不安に思われる方も少なくありません。

まずは、認定施設と無認定施設の違いからご案内いたします。
「認定施設」とは、日本産科婦人科学会が独自の基準で認定をしている施設です。一方、日本産科婦人科学会が設けた基準に該当しない施設が「無認定施設」(「非認定施設」や「無認可施設」、「認定外施設」とも呼ばれます。)と位置付けられています。

具体的には、主に大学病院が「認定施設」に該当します。平石クリニックや各提携院のような病院は「無認定施設」とされております。

認定施設とは、日本医学会や医師会といった社団法人、つまり民間団体が定めたものです。
国の定めた法規とは全く異なるため、無認定施設とされている施設でのNIPT(新型出生前検査)のご受検が違法というわけではありませんし、拘束力があるわけでもございません。(2021年3月現在)

とはいえ、日本産科婦人科学会が懸念している部分において、平石クリニックとしましても賛同する部分があります。

それは、妊婦様へのフォロー体制です。
平石クリニックと同じ無認定施設という位置付けの検査施設でも、実に様々です。
NIPTで検査結果が陽性と出た妊婦様に対し、確定診断である羊水検査の必要性がご案内されなかったり、また、認定遺伝カウンセラーとの相談やフォローアップ等の万全の体制が取られていなかったり、といった無認定施設も数多く存在するのです。

2.認定施設、無認定施設、どちらで受検したらいい?

認定施設でNIPTを受検するには、いくつか条件があります。
例えば、

・出産時のご年齢が35歳以上である事

・パートナー様と共に数回カウンセリングに来院される事

・別の出生前検査において胎児が疾患を有する可能性が指摘された場合

等です。
医師からの紹介が必要という検査施設も多いのが現状です。
そして検査できる項目は、13トリソミー / 18トリソミー / 21トリソミーに限定されます。

一方で平石クリニックや各提携院では、認定施設で設けているような条件は特に設けず、NIPT(新型出生前検査)を受けたいと思われた妊婦様が、すぐにご受検できる環境を整えている、というのが特長です。
検査項目は13トリソミー / 18トリソミー / 21トリソミーに限らず、妊婦様のご希望に寄り添えるよう他にも複数ご用意しております。

実際に、平石クリニックにおけるNIPTの陰性的中率(検査結果が陰性だった場合に、実際に疾患がない確率)は99.9%以上です。

したがって、35歳以上の方でもパートナー様とのカウンセリングを受けに来院することが難しいですとか、予約が2週間以上先でしか取れない、また、より検査精度の高い施設をご希望等の理由から、平石クリニックや各提携院を選ばれる受検者様も多くいらっしゃいます。

3.平石クリニック及び各提携院ならではのフォロー体制

なお、平石クリニックや各提携院では、認定遺伝カウンセラーに無料で電話相談ができること、万が一陽性でした場合の羊水検査費用が全額負担されること、と認定施設にはないフォロー体制もございます。

認定遺伝カウンセラーとの無料電話相談は、回数制限なく何度でも可能です。
検査を受けておしまいではなく、検査後でも、悩まれた際にはいつでも相談できる専門家がいる、というのは妊婦様にとって随分心強いのではと考えます。

4.産婦人科によってはNIPTの情報提供がない

日頃通院されている産婦人科での情報提供がなく、NIPTは多くの妊婦さんが受けるものなのか、それとも少数派のものであるのか、という点もご心配との事でした。

日本におけるNIPTを含む新型出生前診断の受検数は、1998〜2016年の調査で出生数97.7万件における7.2%、高齢妊婦数27.8万人における25.1%を占めていました。
(佐々木愛子、左合治彦ら:日本における出生前遺伝学的検査の動向1998-2016、日本周産期・新生児医学会雑誌2018;54:101-107より)
こちらはNIPTが開始されてからわずか3年間のデータですので、現在はさらに増加しているといえます。

また、海外では、医師から妊婦様へ当たり前にご案内されるNIPT(新型出生前検査)ですが、日本国内においては倫理面での議論もあり、まだまだ積極的に情報提供される状況には至っておりませんでした。

ですが2021年3月、出生前検査に関して約20年ぶりに方針転換される事が厚生労働省より発表されました。厚生労働省の発表によりますと、今後は全ての妊婦様を対象に出生前検査についての情報提供がなされるという事です。
(詳しくはコチラ→出生前検査における厚生労働省の方針転換〜妊婦様にとってどう変わる?〜

5.出生前診断の本来の目的とは

医学的な出生前診断の目的は

・疾患を持った子どもを早期に発見し、新生児医療を行える分娩施設への転院などを検討する事

・出産後直ぐに手術や投薬を開始できるように待機する事

・出産後直ぐに胎児治療を行う事

とされております。

現状、染色体異常による疾患は基本的に完治できるものではありません。
ですが、胎児を迎え入れる選択をした場合、胎児の状態を知った上で最善の対応を考えることができます。
つまり、生まれてくる子ども、育てられる親御様、相互にとって必要な検査と考えられます。
決して堕胎を検討をするためだけの検査というわけではありません。

ご受検はこちらから是非を問うものではございませんが、ご相談者様がNIPT(新型出生前検査)を受けたいと仰っている以上、そのお気持ちを尊重しお力になれればと考えます。

ご相談をふりかえり

NIPT(新型出生前検査)は自分にとって受けるべきものなのかどうか、悩まれる方は多くいらっしゃいます。周りの方々に相談しづらい内容でもあり、お一人で悩んでおられる方も多いのではないでしょうか。
NIPT(新型出生前検査)を受ける、受けないに関しましては最終的に妊婦様ご自身で選択いただくものですが、受けたい、知りたい、と望まれるお気持ちがおありでしたら、ご受検に伴うご不安をできる限り取り除くお手伝いができればと考えます。

〜こちらはご相談者様のプライバシー保護の為、個人情報が特定される部分に関しましては削除ならびに一部変更させていただいております事をご了承ください。〜


ご感想をお聞かせください

無認定施設とされている検査施設で受検しても大丈夫?・NIPTってどれくらいの人が受けているの?

関連記事一覧

読んでいただきたい記事

コメント

この記事へのコメントはありません。

TOP